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トマホーク先生

Author:トマホーク先生
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世界の資金が逆回転している?


世界経済の先行きについては、世界経済がアメリカ経済の減速に関わらず成長を維持できるという、一頃のデカップリング論が影を潜め、アメリカ経済の減速に世界経済が大きな影響を受けるというリカップリング論が勢いを増している。
しかし、この論議については、どちらが正しいというのではなく、どちらも部分的には正しさを有しており、その中間に現状の真実があると思う。さらにいえば、現在の世界経済は、アメリカと連動する状態から、連動しない状態へと徐々に移行しつつある過渡期の段階にあるとみることができる。
その過程で起こっているのが、アメリカの住宅バブルの崩壊であり、また、ドルの価値低下である。
後になって振り返れば、これを契機に世界経済の多極化、つまりアメリカが一極ではなく、EU、中国などいくつかの極が並存する状況への移行が始まったと歴史的に位置づけることができる。これは経済、政治の両面でのアメリカの指導力低下が顕著になりつつあり。世界経済の成長に対するアメリカの寄与は、90年代までの20%台から、00年代に入ってからは10%台となり、実体経済面でのアメリカの存在感は薄れている、にもかかわらずサブプライム問題で世界の金融市場が振り回されているのは、資金フロー面でアメリカが特異な地位を占めている点にその理由がある。90年代末以降の世界の資金フローを大枠で捉えると、日本のほか、新興国、資源国の余剰資金が、資金不足国のアメリカに流れる形となっている。
かつては資金余剰国の代表は日本であったが、現在は新興国の経済成長に伴う資金の蓄積や、最近では資源価格高による資源国の資金蓄積が顕著になり政府系ファンド等を通じて、これら資金が最終的にアメリカに回るという構図となっている。また、日本における低金利と円安は、円キャリートレードという形で、日本から資金が調達される形にもなっていた。アメリカにおける高利回り商品の代表が住宅ローンの証券化商品であり、住宅バブルが崩壊したことが、世界の金融市場に動揺を与える結果となった。資金は安全資産に流れ債券利回りは低下し、また原油市場や一次産品市場にその資金は流れ、新興国の成長で需給が逼迫するとの思惑から上昇傾向にあった価格高騰に拍車をかけた。
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